
歯科衛生士を増やす前に確認したい稼働率|担当枠・予防枠の埋まり率・1人あたり点数で採用の要否を診断する
「DHが足りない」と感じたときは、採用の前に担当患者数・予防枠の埋まり率・1人あたり点数・残業時間の4指標で稼働の中身を確認します。この記事では、不足の原因を人数・枠設計・業務分担に切り分け、採用・配置換え・枠の見直しのどれを先に行うかを判断する診断フローと、月次ダッシュボードの作り方を解説します。
問題は判断力ではなく、判断の基準になる「現在地」が数字になっていないこと。→ 経営現状分析について- ◆「DHが足りない」は人数不足・枠設計・業務分担の3つに切り分けて診断する
- ◆見るべき4指標は、担当患者数・予防枠の埋まり率・1人あたり点数・残業時間
- ◆埋まり率はキャンセル率・次回予約取得率・空き枠の時間帯に分解して原因を特定する
- ◆手を打つ順は、業務分担の見直し、枠の見直し、最後に採用の順で検討する
- ◆採用は、改善策を実施しても埋まり率が高く残業が続き、人件費を回収できる見込みがあるときに判断する
「DHが足りない」の正体を3つに切り分ける:人数不足・枠設計・業務分担
「DHが足りない」という実感は、実は3つの別問題が混ざっていることが少なくありません。①人数そのものが足りない、②予防枠の置き方が患者の来院しやすい時間とずれている、③DHの時間がアシスタント業務や準備片付けに削られている、の3つです。採用で直接解決しやすいのは主に①です。②と③を放置したまま増員すると、人件費の増加に見合う効果が出にくくなるおそれがあります。
市場の前提も押さえておきます。厚生労働省の令和6年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況によると、令和6年末の就業歯科衛生士は149,579人で、前回(令和4年末)に比べ4,396人(3.0%)増えました(令和4年末は145,183人)。就業先の90.6%(135,499人)は診療所です(同 概況)。
また、厚生労働省の検討会資料では、令和5年医療施設調査(医政局歯科保健課による特別集計)にもとづき、常勤の歯科衛生士がいない歯科診療所の割合は全国で39.2%とされています(厚生労働省 歯科衛生士の業務のあり方等に関する検討の進め方(案))。さらに、厚生労働省の資料では、1診療所あたりの平均歯科衛生士数は令和5年に2.0人となり、平成14年の0.9人から約2倍に増えたとされています。この平均値が常勤換算か実人数かは資料上で確認できていないため、自院の人数と単純に比べる際は注意が必要です。それでも、診療所でのDHの比重が長期的に高まっている傾向は読み取れます。一般に、DHの比重が高まるほど、DH枠の設計が医院の収益に与える影響も大きくなると考えられます。

先に診断すべきなのは、人数よりも「いまいる人の時間がどこへ流れているか」です。DH3名でも、本来業務に使える時間が想定より少なければ、実質2名分の稼働しかありません。
まず見るべき4指標:担当患者数・予防枠の埋まり率・1人あたり点数・残業時間
診断では、次の4指標を同じ期間(目安は直近3か月)で並べます。なお、DHの時間の使い方の記録(後述)は1〜4週間、採用判断の閾値は月次の数字で3か月連続かどうかを見る、という使い分けにします。歯科衛生士(DH)の稼働について他院と比べられる公的な基準値は、編集部が厚生労働省・日本歯科医師会・日本歯科衛生士会の公表資料を確認した範囲では見当たりませんでした。そのため、他院と比べるより「自院の過去の数字」と「DH同士の差」を見るのが基本です。

- 担当患者数:DH1人あたりの月間延べ担当人数です。担当制の場合は、担当として固定している実人数も数えます。
- 予防枠の埋まり率:実際に患者が入った枠数を、開放している枠数で割ります。後述のとおり、3つの要素に分けて確認します。
- 1人あたり点数:DH担当分の月間点数をDH人数で割ります。勤務時間あたりの点数も並べると、短時間勤務のDHとも比べやすくなります。
- 残業時間:診療時間外のカルテ記載、器具の準備、片付けも含めて把握します。
点数は、何を算定したか(算定内容)と1件あたりの点数(単価)に分けて確認します。歯科衛生実地指導料や歯周病安定期治療(SPT)の点数と算定要件は、改定のたびに見直されることがあります。令和8年度改定では、SPTと歯周病重症化予防治療が「歯周病継続支援治療」に整理されました(仙台歯科医師会 社保講習会(改定)配布資料、令和8年5月)。歯科衛生実地指導料を含むDH関連項目の変更内容と点数は、厚生労働省の令和8年度診療報酬改定の概要【歯科】(令和8年3月5日版)と告示・通知で確認してください。院内での試算も、必ず最新の点数表にもとづいて行ってください。
採用の費用対効果を見る補助指標として、人時生産性(例:医業収入÷総労働時間として院内で定義)もあります。ただし、歯科医院向けの公的な基準値は、編集部が確認した範囲では見当たりませんでした。他院の数値と比べるより、自院の推移を追い、医院全体の状態を確かめる目安として使うのが妥当です。
予防予約の埋まり率を分解する:キャンセル率・次回予約取得率・空き枠の時間帯
埋まり率が低いとき、原因は主に3つあります。キャンセル、次回予約の取りこぼし、そして空き枠が特定の時間帯に偏っていることです。どれが主因かで打ち手が変わるため、「埋まり率◯%」の1本で見ないようにします。
キャンセル率:直前キャンセルと無断キャンセルを分ける
キャンセル率についても公的な目安は見当たらないため、まずは自院の直近3か月を「無断」「前日・当日」「事前変更」に分けて集計し、自院の推移で判断してください。
次回予約取得率:来院時に次回を取れているか
次回予約取得率は、来院した予防患者のうち、会計までに次回予約が入った人の割合です。リコール継続率については公的な全国統計が見当たらず、民間記事の数値も幅が大きいため、他院の数字に合わせにいかず、自院の直近6か月の対象患者数と来院数から実測することをおすすめします。算出と分解の手順は歯周治療後の定期管理への移行率の出し方で詳しく解説しています。
空き枠の時間帯:どの曜日・時間が空いているか
空き枠を曜日×時間帯のマス目に落とすと、「平日午前は常に満席、平日14時台と夕方が空く」といった偏りが見えます。偏りがあるなら、DHの勤務シフトか枠の開け方を、患者の来院しやすい時間帯に寄せる余地があります。
院長診療との重なりとアシスタント業務の混在を洗い出す
次に、DHが本来業務に使える時間を算出します。計算式はシンプルです。
DHが本来業務に使える時間 = 勤務時間 − 休憩 − 準備・片付け − アシスタント業務(院長診療の補助)− 院内の雑務
まず1週間(曜日の偏りを見たい場合は4週間)、DHごとに30分単位で「予防・SPT・指導」「アシスタント」「準備片付け」「雑務」「空き」を記録します。DHの診療補助行為の実態については、厚生労働科学研究「歯科衛生士の業務内容の見直しに向けた研究」が、歯科衛生士(551名回答)と歯科医師(664名回答)への質問票調査の結果を整理しており、混在の棚卸しの参考になります。
見るべき点は2つです。院長のチェアサイド診療とDHの予防枠が重なる時間帯に、DHが補助に入っていないか。そして、その業務のうち資格を要しない部分をDAや受付で代替できないか。
移管には法令上の線引きがあります。歯科衛生士法第2条第2項は、歯科衛生士が保健師助産師看護師法第31条第1項・第32条の規定にかかわらず歯科診療の補助を業とすることができると定めています。歯科診療の補助は有資格者に限られる業務であり、無資格のDAや受付には移管できません。厚生労働省の職業情報提供サイト(歯科助手)でも、医療資格のない歯科助手は法律上医療行為を行えないとされています。移管の対象は、受付・会計・予約管理などの事務、診療室の清掃、器具・材料の準備・洗浄・片付けなど、患者の口腔内に触れず医学的判断を要しない業務にとどめてください。バキューム操作、スケーリング、機器の口腔内使用など口腔内に触れる行為は移管しないでください。判断に迷う業務は、所属の歯科医師会や保健所に確認することをおすすめします。
なお、Bench Club メンバー限定の経営ベンチマーク資料では、DHの診療稼働率やDH充足率など、人員配置を点検するための実務上の初期値と校正の考え方を整理しています。自院の実測と照らし合わせる際の参照枠として活用できます。
診断フロー:採用・配置換え・枠の見直しのどれを先に行うか
4指標が揃ったら、手を打つ順番を決めます。基本は「コストが小さく、すぐ戻せる順」です。業務分担の見直し、枠設計の見直し、最後に採用の順で検討します。

- 埋まり率が低い(空き枠が目立つ):採用は不要です。キャンセル対策、次回予約の取得、枠の時間帯の見直しを先に行います。
- 埋まり率は高いが、本来業務時間が短い・残業の中身が準備や記載:配置換えです。準備片付けや事務など、資格を要しない業務を他職種に移します。
- 埋まり率が高く、本来業務時間も確保され、それでも残業が続く:このとき初めて採用を検討します。
閾値は医院ごとに決めてください。たとえば「月次の埋まり率が3か月連続で高水準」「残業が月次で常態化」といった条件を、事前に院内で合意しておくと判断がぶれません。
ケース例:DH3名の医院が採用せず枠を再設計する手順(モデルケース)
ここでは特定の医院の成果ではなく、再設計の手順を仮定の数字で示します。効果は医院の状況によって異なり、改善を保証するものではありません。
- 4週間の記録:DH3名の予約枠と時間の使い方を記録します。
- 空き枠の特定:曜日×時間帯で空き枠を集計します。仮に週6枠が空いているとすると、月4週で24枠です。
- 次回予約の仕組み化:チェアサイドで次回日程を提示する流れに統一し、受付との引き継ぎを決めます。
- 業務の移管:器具の準備・片付けや事務など、口腔内に触れない業務をDAや受付に分け、DHの予防枠を確保します。
- 算定の確認:実地指導料や歯周病継続支援治療など、実施内容に対して算定漏れがないかを点検します。算定できるのは、実施内容・文書提供などの算定要件をすべて満たした場合に限られます(点数と要件は最新の点数表・通知で確認)。
試算の型は「回復する枠数×1枠あたりの平均点数」です。1枠600点と仮定すると、24枠で月14,400点(1点10円換算で約14.4万円)。この数字は仮定値なので、自院の実績の1枠あたり点数に置き換えて計算してください。判断では、(a)再設計で回復できる額と、(b)追加DH1名を採用した場合に増える収入からその人件費を差し引いた額を比べます。(b)が(a)を上回る見込みが立たないなら、まず枠の再設計を優先する判断になります。
月次で追うDH稼働ダッシュボードの作り方と、採用に踏み切る目安
ダッシュボードは、月1回、次の項目を1枚にまとめる程度で十分です。
- DH別:担当患者数、実施枠数、1人あたり点数、残業時間
- 枠別:開放枠数、埋まり率、キャンセル率(無断・直前)、次回予約取得率
- 時間帯別:曜日×時間帯の空き枠マップ
- 前月・前年同月との差分と、翌月のToDo(担当者・期限付き)
採用に踏み切る目安は、①空き枠の改善策を実施済み、②業務分担の見直しを実施済み、③それでも埋まり率が高水準で残業が続く、④追加DHの人件費を、増える枠と点数で回収できる見込みがある、の4点がそろったときです。人件費率の水準は、自院の推移と収支計画に照らして判断してください。
最後に、定着の視点も加えます。日本歯科衛生士会の歯科衛生士の勤務実態調査(令和7年3月)では、年収に満足している人(「満足」「ある程度満足」の合計)は38.5%、不満(「不満」「非常に不満」の合計)は34.4%で、転職経験者は80.8%、現在の職場に待遇改善を希望する就業者は78.6%でした。また、厚生労働省の検討会資料では、就業歯科衛生士の99%以上が女性で、免許登録者のうち就業者の割合は令和4年で46.2%と半数を下回ることが示されています(厚生労働省 歯科衛生士の業務のあり方等に関する検討会資料)。DHの給与は、DHが担当する診療の収入(点数)でまかなわれる部分が大きいと考えられます。枠が埋まらないまま増員すると1人あたり点数が下がり、待遇を改善する余力も小さくなりかねません。増員の前に1人あたり点数を確かめておくことは、定着の面でも意味があります。
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よくある質問
- Q. 歯科衛生士の稼働率はどう計算すればよいですか。
- 公的な統一定義はないため、自院で定義を決めます。目安は「予防・SPT・指導などの本来業務に使った時間÷勤務時間」と「実施枠÷開放枠(予防枠の埋まり率)」の2本立てです。まず1週間の時間記録を取り、定義を固めてから月次で追うと比較しやすくなります。
- Q. 歯科衛生士1人あたりの点数に目安はありますか。
- DH単体の公的な基準値は見当たりません。民間コンサルの目標値は医院全体やユニット単位のものが中心です。まず自院のDH間・月間の推移を比べ、勤務時間あたりの点数も併記して判断することをおすすめします。
- Q. 予防枠の埋まり率が低いときは、先に何を見ればよいですか。
- キャンセル率、次回予約取得率、空き枠の時間帯の3つに分解します。無断キャンセルと直前キャンセルを分け、来院時に次回予約が取れているか、空きが特定の曜日・時間に偏っていないかを確認します。
- Q. DHが3名いても採用が必要になるのはどんなときですか。
- 枠設計と業務分担を見直したうえで、埋まり率が高水準で推移し、残業が常態化しており、追加DHの人件費を増える枠と点数で回収できる見込みがあるときです。この条件がそろわないうちの採用は、人件費だけが増えるおそれがあります。
- Q. 令和8年度改定で点数が変わる項目はどう反映すればよいですか。
- 本記事の点数は令和6年度改定後のものです。実際の算定は、施設基準の届出状況とあわせて最新の点数表で確認してください。ダッシュボードの単価も、改定後に更新します。
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歯科医院 経営ベンチマーク 〜 公的統計・MCDB・民間指標の総合分析と KPI 体系〜
公的統計と民間指標を突き合わせ、DHの診療稼働率やDH充足率、人時生産性、人件費率など、歯科医院の経営KPIの初期値と自院実績での校正の考え方を整理した資料。
Bench Club で続きを読む →参考資料
- 令和6年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況(厚生労働省)
- 歯科衛生士の業務のあり方等に関する検討の進め方(案)令和7年7月30日(厚生労働省)
- 歯科医療提供体制の現状について(第10回、令和6年12月25日 厚生労働省)
- 歯科衛生士の勤務実態調査 報告書 令和7年3月(日本歯科衛生士会)
- 歯科診療報酬点数早見表(令和6年7月、医歯薬出版)
- 歯科医院の人件費(smartmat)
- 歯科医院のキャンセルにおける損失額とは?(Dentis Cloud)
- 歯科 定期管理 移行率の出し方|歯周治療後の移行率・中断率・来院間隔を自院データで分解診断する
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