
歯科の治療中断率はどこで起きる?初診から治療完了までの脱落を保険・自費別に分解する診断法
歯科の治療中断率は、全国の標準値が公表されていないため、自院のレセコンと予約データで実測するしかありません。初診→2回目来院→計画同意→治療完了の4段階に分け、保険・自費、年齢層、担当者別に見ると、集患施策の前に直すべき漏れが見えてきます。この記事では、定義の置き方から集計手順、改善の優先順位までを整理します。
問題は判断力ではなく、判断の基準になる「現在地」が数字になっていないこと。→ 経営現状分析について- ◆歯科の治療中断を全国規模で数値化した公的な標準値は確認できないため、自院のレセコン・予約データで実測することが前提になる
- ◆日本歯科医師会2022年調査では、生活者の6.4%が治療を中断中で、中断中の人の49%が受診に不安を感じている
- ◆初診→2回目来院→計画同意→治療完了の4段階に分け、分母・分子と観察期間を先に定義する
- ◆保険・自費、年齢層、担当者別に同じ移行率を並べ、n数を確認して偏りを見つける
- ◆原因は予約枠・説明・費用提示の3軸で診断し、母数が大きく移行率の低い段階から改善して定期管理移行率につなげる
集患施策の前に確認したい「初診後の漏れ」とは何か
新患は来ているのに患者数が伸びない場合、広告や口コミ対策の前に、来院した患者がどこで離れているかを確認する価値があります。この記事では、初診から治療完了、さらに定期管理までの患者の流れを5つの地点の間にある4つの移行に分け、保険・自費別に脱落を分解する方法を解説します。
先に前提をお伝えします。歯科の「治療中断」を全国規模で数値化した公的統計や、段階別の脱落率の業界標準値は、今回確認できた範囲では見つかりませんでした。したがって「他院は何%」という比較は本記事では行いません。自院の中で、段階別・属性別の差を見つけることを目的とします。
規模感の目安にはなる調査があります。日本歯科医師会の生活者意識調査(2022年)では、15〜79歳の男女10,000人に現在の歯の治療状況を聞いたところ、「治療を受けていたが現在は中断している」が6.4%でした。同じ質問で「現在治療中」と答えた人は14.1%、「定期チェックを受けている」と答えた人は32.8%です。
2016年の一般生活者意識調査(N=9,621)でも、現在治療中断中は7.1%でした。両調査は設計が完全には同一ではないため、厳密な推移比較はできません。それでも、中断者が生活者の6〜7%程度いるという規模感は押さえておけます。
さらに2022年調査では、現在中断中の人の49%が歯科受診に不安を感じていました。全体の28%と比べて高い数字です。ただし、これは一時点の調査から分かる関連にすぎません。不安が中断の原因なのか、中断した結果として不安が生じたのかは、この調査からは判断できません。診断では、中断と不安の間に関連がみられるという点を念頭に置きます。
治療中断率を測る4つの移行:初診→2回目来院→治療計画同意→治療完了→定期管理移行
治療中断率を1本の数字で見ると、どこが悪いのか分かりません。まず、患者の流れを「初診」「2回目来院」「治療計画同意」「治療完了」「定期管理移行」の5つの地点に区切り、その間にある次の4つの移行率を測ります。

- 初診→2回目来院:初診患者のうち、一定期間内に2回目の来院があった割合
- 2回目来院→治療計画同意:検査・診断後に提示した治療計画へ同意した割合
- 治療計画同意→治療完了:同意した計画を最後まで終えた割合
- 治療完了→定期管理移行:完了後にメンテナンスの予約が入った割合(第7節で扱います)
ここで重要なのは、分母・分子と観察期間を先に決めることです。たとえば本記事では、「リピート率」(再来院した患者数÷来院患者数)と「リコール率」(定期検診の案内に対して再来院した割合)を別の指標として扱います。これは業界標準の定義ではないため、院内で定義を決めて固定してください。
自院の定義の例として、「初診日から60日以内に2回目の予約が入り、来院した患者」を2回目来院とする、などです。日数は診療内容で変わるため、院内で固定し、期間をまたいで比較できるようにします。
保険・自費別に分解する:脱落率の見方と見るべき差
前述のとおり、保険・自費それぞれの「標準的な脱落率」を示す一次ソースは確認できませんでした。そのため、ここでは目安の数字ではなく、見るべき差の作り方をお伝えします。
保険診療で分けて見る点
- 主訴別(痛み・詰め物・義歯・歯周病・検診)の2回目来院率
- 応急処置だけで終わった患者の割合
- 歯周治療の途中で来院が途切れた患者の割合
痛みが取れた時点で来院が止まっていないか、まず仮説として確認します。仮説は検証して初めて判断材料になるため、データで裏を取ってください。
自費診療で分けて見る点
自費は「同意前の離脱」と「同意後の中断」を分けることが肝心です。治療計画同意率(計画を提示した患者のうち同意した割合)が低いのか、同意後に完了まで届かないのかで、打ち手が変わります。
費用面は保険・自費を問わず中断要因になり得ます。ただし、自費診療に限った中断理由を示す公的データは今回確認できませんでした。費用提示の場面は、自院のデータと患者の声で点検してください。
自費の提案資料や説明の質を整える方法は、自費提案資料を生成AIで内製化する運用でも整理しています。
年齢層・担当者別に分解して偏りを見つける
全体の数字が平均的でも、内訳に偏りがあることは珍しくありません。次の切り口で、同じ4つの移行率を並べて比較します。
- 年齢層:20代・30〜40代・50〜60代・70代以上(通院の時間帯や費用感の違いが出やすい層)
- 担当者別:担当医・担当衛生士ごとの2回目来院率と計画同意率
- 流入経路別:Web予約・紹介・電話・飛び込み
- 初診時の主訴別:急患か、検診・相談か
担当者別の比較は、個人の優劣を決めるためではなく、説明の型や予約の取り方の違いを学ぶために使います。人数が少ない区分では、数%の差が偶然の揺れにすぎないこともあるため、母数(n数)を併記し、複数月の推移とあわせて慎重に見ます。ARXIA編集部の支援知見でも、患者データから治療完了率やメンテナンス継続率を抽出して課題設定につなげる分析は、経営改善の出発点になっています。
脱落の原因を診断する:予約枠・説明・費用提示のチェックポイント
数字で漏れの位置が分かったら、原因を3つの軸で診断します。
1. 予約枠
- 初診当日に次回予約が確定しているか(予約が取れないまま帰していないか)
- 次回予約までの待ち日数が長くなっていないか
- 仕事帰りの時間帯や、通いやすい曜日の枠が残っているか
日本歯科医師会の2016年調査では、治療に満足した人の決め手として「丁寧」「時間どおりの診療」「治療前のわかりやすい説明」が挙がっています。時間どおりに診療が進むかどうかも、予約運用の点検項目です。
2. 説明
- 治療の全体像と回数・期間の目安を、初期段階で伝えているか
- 説明内容が担当者によってばらついていないか
- 不安を聞く場面があるか(前述の調査で、中断中の人の49%が受診に不安を感じていたため)
3. 費用提示
- 見積もりを口頭だけでなく書面で渡しているか
- 保険と自費の違いを、比較できる形で説明しているか
- 支払いの負担が重い患者への選択肢を用意しているか
キャンセルの状況も、あわせて見ておくとよい指標です。キャンセルが中断につながっているかどうかは外部調査からは判断しにくいため、自院でキャンセル後の再予約の状況を記録して確かめてください。
レセコン・予約システムのデータから脱落率を集計する手順
特別なツールがなくても、レセコンと予約システムの出力データがあれば集計できます。手順は次のとおりです。
- 対象期間を決める:例として、半年前〜1年前の初診患者を対象にします(観察期間が確保できるため)。
- 初診患者リストを出す:患者ID、初診日、年齢、主訴、担当者、保険・自費の別を抽出します。
- 来院履歴を紐づける:初診日から定めた期間内の来院日・予約日・キャンセル日を結合します。
- 各段階のフラグを付ける:2回目来院あり/計画提示あり/同意あり/完了あり、を1/0で記録します。完了の定義(最終処置の終了、管理への移行など)は事前に決めます。
- 段階別の移行率を出す:分母は前段階の人数、分子は次段階の人数とします。
- 切り口別に並べる:保険・自費、年齢層、担当者別に同じ表を作ります。
- n数を確認する:母数が少ない区分は参考値として扱います。
最初から完璧を目指す必要はありません。完了の判定がレセコン上で難しければ、まずは「初診→2回目来院」と「計画同意」の2段階だけでも集計できます。毎月同じ定義で出すことを優先してください。
改善の優先順位と、定期管理移行率につなげる次の一手
優先順位は、「母数が大きく、移行率が低い段階」から着手します。たとえば初診→2回目来院で大きく落ちていれば、初診当日の次回予約確定や説明を見直します。計画同意で落ちていれば、費用提示と書面を見直します。完了後に落ちていれば、定期管理への導線に進みます。
経営面の背景も確認しておきます。厚生労働省の令和5年医療施設調査では、歯科診療所は66,818施設で前年比937施設減、うち個人立が49,522施設(74.1%)でした。施設数の動向とは別に、自院の経営指標としては、新患数だけでなく、来院した患者が治療完了・定期管理まで継続しているかを見ておくことが大切です。
制度面でも、継続的な口腔管理は診療報酬上の評価対象とされてきました(例:歯科疾患管理料の長期管理加算。九州厚生局資料)。点数・施設基準・算定要件は改定ごとに見直されるため、2026年度改定後の内容は最新の厚労省の告示・通知でご確認ください。
定期管理の入口は、検診への関心にもあります。厚生労働省の令和4年歯科疾患実態調査では、過去1年間に歯科検診を受診した人の割合は58.0%でした(厚生労働省「令和4年歯科疾患実態調査」の結果(概要)公表資料、国立保健医療科学院 健康危機管理支援ライブラリー)。
ただし、定期管理に移行しても離脱は起こり得ます。厚労科研のインターネットリサーチ報告書(2011年・n=2,060)では、「定期受診を中断したことがあるか」という設問に「ある」と答えた人が42.3%でした。調査が古く、ネット調査のため回答者に偏りがあり得る点には注意が必要です。それでも、完了後の継続も「測る対象」だと分かります。
次の一手として、歯周治療後の移行率・中断率・来院間隔の出し方は、歯周治療後の定期管理移行率の出し方で詳しく解説しています。完了後の受け皿となる予防歯科ページの設計は、予防歯科・定期検診ページの設計も参考になります。自院の数字の読み方に迷う場合は、無料の30分相談もご利用ください。
監修:石井 貴久(株式会社ARXIA 代表)
よくある質問
- Q. 歯科の治療中断率の平均や目安はどのくらいですか?
- 初診から完了までの段階別の脱落率について、全国規模の公的な標準値は確認できていません。参考になるのは日本歯科医師会2022年調査で、生活者の6.4%が「治療を受けていたが現在は中断している」と回答した点です。自院の判断には、自院データでの実測と自院内の経時比較をおすすめします。
- Q. 2回目来院率はどの期間で測ればよいですか?
- 業界標準の期間は確認できていないため、院内で固定します。たとえば初診日から60日以内など、診療内容に合わせて決め、毎月同じ定義で集計して比較してください。
- Q. 保険と自費では、どちらの脱落を先に見るべきですか?
- 母数が大きく、移行率が低い方を優先します。自費は、計画提示後の同意前の離脱と同意後の中断を分けて見ると、費用提示の問題か、治療過程の問題かを切り分けやすくなります。
- Q. 集計に必要なデータは何ですか?
- 患者ID、初診日、年齢、主訴、担当者、保険・自費の別、来院日・予約日・キャンセル日、計画提示・同意・完了の記録です。完了の判定が難しい場合は、まず2回目来院と計画同意の2段階から始めても構いません。
参考資料
- 歯科医療に関する生活者意識調査(2022年・令和4年)
- 歯科医療に関する一般生活者意識調査(2016年・平成28年)
- インターネットリサーチによる歯科定期受診行動に関わる要因についての調査(厚労科研 分担研究報告書)
- 経済的理由で治療中断「あった」が4割(日本医事新報社)
- 中断患者を減らすための無断キャンセル対応(全日本医療経営研究会)
- 歯科医院のリピート率を上げる方法(歯科予約システム事業者コラム)
- 令和5(2023)年 医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況(厚生労働省)
- 令和6年度診療報酬改定の概要【歯科】(厚生労働省)
- 令和2年度診療報酬改定 歯科疾患管理料の見直し(長期管理加算)
- 歯科 定期管理 移行率の出し方|歯周治療後の移行率・中断率・来院間隔を自院データで分解診断する


